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投稿者 : admin 投稿日時: 2020-08-20 (118 ヒット)
 今年の梅雨前線は、台風の到来を妨げるほどの勢いで、大陸奥深いところから東シナ海・南シナ海を超え日本列島までつながる巨大で長い前線が発達するなど(インド洋から続く梅雨前線とニュースで聞いた記憶がありますが、国内の天気図には前線が画面左右を横断するものの、インド洋までまで載っておらず、ネットでは確認できませんでした。)、大陸だけでなく、日本でも、大雨、洪水をもたらしました。

 例年と異なるほどに大量の雨を降らせる程、大気中の水蒸気が増えたのはなぜか。
 高緯度地域では凍土の湿地化や、氷山の消失などが顕著に見られ、高緯度地域から生じる気化した水蒸気が増え、相対的に北半球の大気中の水蒸気が増えたからということがあるのでしょうか。
 コロナ禍の下、世界の航空輸送は世界的に大幅縮小となり、温暖化対策的に言うと、多量のエネルギーを消費し、二酸化炭素を排出する元凶の一つだったものが、文字通り大幅削減に至りました。
 ジェット気流の中を飛び、膨大な熱エネルギーをまき散らしていた存在が少なくなったことで、大気中の水蒸気に変化をもたらしたのでしょうか。

 期せずして、コロナ禍で、世界全体で人の流れが地域内に限定化し、世界規模の人の流れがなくなりました。
 その分、経済活動が以前より全体的に停滞し、例えば、大規模な二酸化炭素排出源と言われる、世界の航空需要を激減させても、世界規模で減ったはずなのに、逆に、高温化を実感する毎日が続くわけですから、経済活動により排出する世界的な、エネルギー消費削減も二酸化炭素排出削減も、まだまだ足りないという結論になります(逆に、元通りになど到底できないということでしょうか)。

 そうは言っても今提唱されているのは、人の経済活動自粛によるエネルギー消費削減ではなく、温暖化阻止に有用との観点での二酸化炭素排出削減ですので、まずは、排出された二酸化炭素が減ったかどうか、対前年比の、世界の二酸化炭素濃度のデータと各地の気温の相関関係を分析確認したいところです。

 日本列島の40度を超える高温化は、近海の海温上昇というより、上空で高気圧が二重構造になって日本列島を覆ったためと言われますが、最近の地球環境のトピカルな話題であった、北半球の高緯度地域の温暖化、高地・高山の氷河の融解なども考えれば、地球そのものが高温化しているという説に同感できます。
 高緯度に住まう人々ほど危機意識はありませんでしたが、中緯度の日本でも、さすがに40度を超える地点が複数又何日も続くと、地球高温化を真剣に考えさせられます。

 少々脱線しますが、コロナ禍収束後のあるべき未来、また実践しなければならない未来を考えるために、過去に思いを馳せると、2000年以上前に書かれた旧約聖書やギルガメッシュ叙事詩では、メソポタミアに大洪水があったと記載されています。
 これが真実でメソポタミアの地形で洪水があったとすれば、急峻な地形もなく土砂崩れにより川がせき止められ、湖のようになったためとも考えにくいので、洪水の原因は、支流の流水量が川の許容流水量の限界を超え、更に本流にも流れなくなったことにより発生した洪水(バックウォーター現象)としか考えられず、とすれば、大河に支流が存在していた時代、すなわち、かの地の涸川床が実際の川であった、遙か彼方の昔のことだと思われます。
 これらの書物の示唆するところは、中緯度の平地で大洪水対策として、いかに頑強な城壁を造ろうとも、また巨大な船を造ろうとも、根本的な対策をしなければ、緑豊かな平野部の穀倉地帯もやがて、渇水、そのうち砂漠になり、高温が常態化するという警鐘なのかも知れません。

 世界中がインターネットでつながり、遙か彼方の地域の情報が、タイムリーに現実のニュースとして入ってくる、この時代だからこそ、また、コロナ禍で多少時間・労力的に余裕のある人が一定程度存在する状況だからこそ、未来のための次のステップを、大胆に、また世界規模で考えられるのではないのかと思います。

 コロナ禍が、期せずして、地球環境の改善と、未来に向けた改善策の糸口を示すというのであれば、それはそれで、未来の地球のための警告として意味があると考えます。
 コロナ禍 環境下で、この手も議論も、是非、盛り上がって欲しいものです。

投稿者 : admin 投稿日時: 2020-02-15 (306 ヒット)
2月も半ばになりました。
新型肺炎が流行していますが、報道を見る限りでは、最初に全身の倦怠感があり(仮に第一波といいます)、その間に回復しなければ、咳、発熱の症状が出て、それでも回復しなければ、上気道炎から肺炎を併発し、重症化すると肺閉塞を起こして呼吸困難の症状が出て死に至るということのようです。
出血しやすく血が止まりにくいとされる糖尿病患者が重症になるということは、呼吸器官の出血を引き起こしやすい点、短期間で急激に起こる炎症反応を抑えにくい点が、特徴で、また日本国内に限って言えば、湿度が一定程度保たれている病院での爆発的感染はなかったが、乾燥状態にあるクルーズ船内では感染しやすかったことからすれば、湿度を一定程度保つのは予防として効果的ということになるのでしょうか。
スペイン風邪のように、高齢者の感染者が多かったが結果として死者は若者に集中したというような特徴がないことからすれば、数十年前に大流行したこともないのでしょう。
他方で、アメリカでは、インフルエンザの大流行で10000人規模の死者が出ているようですが、今年は確かにインフルエンザが流行せず、定期的に訪問する複数の老人ホームで出入禁止措置がなかったというのも、珍しいといえば珍しいです。
この肺炎が、ノロウィルスやロタなみの感染力があるということからすれば(同じような発表は中国がやっていましたが、マスク手袋を着用した検疫官の感染は私としては衝撃的でした。)、最大の予防法は、第一波の段階で、早めに安静にして大事を取り、栄養を十分に取り、水分補給をして体力回復維持に努めるということなのでしょう。
最近、少々過労気味なので、体力回復に努めたいと思います。

2020.3.4補足
昨日のメディア報道で、ぜんそく治療のためのステロイド系の吸引型経皮薬の投与にかなりの改善効果があったとのことですが、このウィルスの弱毒性(言い方が正しくないかも知れませんが、身体に与える影響の弱さという意味です。)からすれば、毒性の強いエイズウィルス治療薬の投与より、現実的のような気がします。

ステロイド系治療薬は、ぜんそく(呼吸困難を伴う呼吸器系の皮膚炎症トラブル)やアトピーなど外皮の皮膚トラブルを持つ親御さんにとっては、皮膚の炎症トラブルの改善効果が劇的ではありますが、副腎皮質ホルモン分泌への影響もあるため、基本的には使わず改善することを選択しますが、こういう時には、そうは言ってられません。

皮膚の炎症を抑える効果には定評があるわけですから、治癒者の血清や、他の強力なウィルス性疾患の治療薬の投与より、現実的な投与ではあると思います。

一日も早い収束を願ってやみません。

2020.3.12補足
欧州の死者が多すぎる点について、医師看護師不足で医療制度が崩壊しているとか、中韓のように軽症患者が病院に殺到して必要な医療資源を重症患者に投入できなかったからだ等言われています。

遠い国のことなので、情報が入りづらいのですが、中国人が多かったという点では、日本も韓国も同様なので、医療体制の違いというのが正しい答えなのかも知れません。
市中感染を防ぐのも必要でしょうが、よりすべき努力は死者を増やさないことなのでしょう。

2020.3.20補足
近所で桜が咲き始めました。今年は、場所、日当たりによって、桜の開花の違いが大きく、結構長い期間桜が楽しめるのではないかと期待しています。

新型肺炎が未だ収束を見せませんが、これから、国内で感染者の増加が落ち着いても、一般に高齢者の死亡は季節の変わり目に多いので、今後もある程度の死者数増加は不可避となります。

新型肺炎の呼吸苦は、SPO2が下がるというより、息が苦しいのが大変と言われています。
ぜんそく発作の際の、息ができない感じ(どこかの書き込みに水中で溺れて息苦しくなる感じと表現されている方がいましたが、言い得て妙かと。)は、初めて見ると、大げさではなく、今にも死ぬのではないかという印象を受けます。
しかし、人間の気管は太く数センチもあるから、仮に痰が詰まっても死に至ることはないと言われると、理屈ではそうだなと思います。

目立った工場地帯がないイタリアで、ぜんそく患者がいるかどうか不明ですが、「ペスト」にはぜんそく患者の下りがあるので、過去にはいたのでしょう。なお、日本では小児ぜんそくもあり、ぜんそくは珍しい病気ではありません。

欧州の状態は、中国の統計の増加傾向、人数と比較すれば、効果的な治療が多くの人に行き渡っていないことを示します。
人工呼吸器、人工心肺を使用する目的は、血中酸素濃度を改善し、容態を安定させて、自己回復機能を改善させることにあります。

これがない状況下で、各人でできることがあるとすれば、
一般の感染症対策と同様に、湿度保持、換気などの他、自分に、あるいは周りに呼吸苦が起きても決してパニックにならないこと、痰吸引や、背中をさするなどして落ち着かせ呼吸を整えることです(しばらくすれば、多少改善されるはずです。)。
新型肺炎は全身の体力を奪うので倦怠感が大きいと言われますが、治る病気だからあきらめないとの認識を持つことでしょう。
集中治療がなされなくても、初期呼吸苦の段階で状態が改善されるのであれば、希望は見えるような気がします。

最後に危機管理の参考になるのは、2000年以上前の中国の孫子の「兵法」の以下の格言です(日本では、プラトンやソクラテスと同じかそれ以上に、この時期の中国古典が好まれます)。
「相手を知り、己を知れば、百戦危うからず(勝率約100%)。
 相手を知らず、己を知れば、一勝一負す(勝率50%)。
 相手を知らず、己を知らずんば、勝つこと能わず(必敗)」
まずは、勝率50%を目指し、現在判明していることの中で、自らの能力、状況に応じ、自らのなし得ることをすべきというわけです。

20200426補足
大型連休に入りました。気候が安定し体調不良になる方が減れば、その分死者、発症者も減ると思われます。元気に病院内を歩き回る未確定感染者等によるクラスターなど、不測要因がなければでしょうが。

さて、欧州各国、北米では、新型コロナの死者が2万人を超えました。事前の対策を一定程度施して、この数字です。

日本で死者2万人と言えば、2011年の東日本大震災の死者がその位です。
今回のコロナ禍では、人と人の接触を避けるという古典的な対策が第1に取られていますが、東日本大震災でも「みんな てんでこ(ばらばらになって逃げる)」を合い言葉に海岸から遠い高台に逃げることが一番で、その上で様々な対策が取られました。
個々の諸事情はありますが、死者・行方不明者が約2万人に抑えられたことは、津波規模(高さ、到達地域の面積)が小さく、周辺地域の人口が少なかった明治三陸地震よりやや少ないわけですから、行われた津波対策、津波避難には一定の評価ができます。
が、それでも第1の対策は逃げることでした。

コロナ禍では、いろんな意味で(風邪であっても)発熱できないので、少しの体調変化でも外出を避け養生しますが、この状態が、社会の集団免疫獲得まで続くのだとすれば、気長に考えるしかないのでしょう。

投稿者 : admin 投稿日時: 2019-12-14 (356 ヒット)
この小話でも、話題にした、ペシャワール会の医師中村氏が亡くなったことについては、メディアでも、様々な報道がされています。

襲撃犯は、水利権の問題にからめて、目障りだったとか。
しかし、水利権は、関係ないでしょう。
この川の下流付近にある、モヘンジョダロ発掘隊の塩害レポートを読めば、はっきりわかるのですが、現在モヘンジョダロでは地下水位の急上昇により、遺跡が痛む被害が出ているとのことです。
レポートでは、数メートルも地下水位が上昇したが、その原因は、最近の上流での灌漑事業にあるとのことでした。(なお、私も、過去の偉大な遺跡が塩害により破壊されるより、今生きている人々が干ばつに苦しまない生活を送ることが重要と考えます。)。
つまり、モヘンジョダロのレポートは、上流の灌漑事業が、下流の、川から離れたところでも地下水位の上昇を招いたと言っているわけです。
地下水位の上昇は、すなわち、どの植物でも、一定の地下に達すれば水が得られることを意味し、植物の生存限界の改良を示すわけです。
灌漑事業が下流の平地の広汎な地下水位の上昇を引き起こすのであれば、それは、水を取られたのではなく、水を、地下水脈を通じて、当該地域に万遍なく行き渡らせたと同義なわけで、水取りの反対の結果を生んでいます。長い目で見れば、当該地域の土地の肥沃化につながります。
 つまり、灌漑用水を作ったことにより、「水を取られた」と思い込むのは全くナンセンスということになり、間違いというわけです。

 日本では、最近の法改正により、建物建築の際に地盤調査が義務づけられました。行政に集まるデータを詳細に時間、場所を区別して総合分析すれば、これに関連して地下水位も、なかなか面白いデータ分析ができると個人的には思います。
 地下水脈の流れは、地上に出ている川の流れとは一致しませんが、乾燥地域では、水を万遍なく行き渡らせたかどうかは(今回は取水が目的ではなく、大地に水を行き渡らせることが主眼で、地域全体でみれば、水循環の阻害はおそらく発生していないと思われます。逆に、乾燥地域で大量の地下水の揚水をすれば、いずれ地域全体の地下水資源が枯渇し、最終的にはおそらく砂漠化を促進させるわけですから、地下水脈、地下水位は目に見えないからと言って、決して侮れるものではありません。)、地下浸透に直結し、地下水位の上昇につながります。
 灌漑によって、広汎な地域に水が行き渡ることにより、最終的には、広汎な地下水脈の構築という結論になるのであれば、それは、乾燥地域の水利権を越える効用があるわけです。これに沿う、科学データ、文献はないのでしょうか。

 日本では当たり前に考える、地下水脈の話が、乾燥地域でわかりにくかったとすれば、これは、ある意味、地下水脈の重要性、必要性を説かなかった、我々の限界から来る悲劇なのかも知れません。

 登山家はそこに山があるから登る と言いますが、たまたまアフガニスタンの土地に出会い、たまたま、干ばつが発生し、干ばつを解消するためにその土地で奮闘したのに、地域住民に事業の意味を理解されず、同国民による銃弾に倒れた医師に、謹んでお悔やみ申し上げるとともに、モヘンジョダロ発掘隊のレポートから明白な、地下水位の上昇という、地域全体に与える最大の功績をもたらした実績に対して、改めて、賞賛を送りたいと思います。

 世界的には温暖化、すなわち二酸化炭素増加による宇宙への大気熱の放散作用阻害が叫ばれていますが、正直、あまりに迂遠かつ壮大すぎて実感が沸かず、何を言っているのやらと思う状態ではあります。
 地球史上、二酸化炭素が多かった時期に温度がそのまま上がり続けたという説は寡聞にして知りません(その後植物により大気中の二酸化炭素比率が下がり、酸素比率があがったとされている)、温暖化解決策としては、大地の保水作用・保水率の向上による地表面からの熱放散の抑制や、海洋植物の増加による二酸化炭素吸収の方が、まだすんなり理解できます。

 住む地域が違うと、当たり前の共通認識がないため、相互理解を図るのに、大変苦労するものですが、モヘンジョダロのレポート自体は広く知れていることですので、あとは、灌漑事業の意義を広く知らしめることが不足し、相互理解がなされないまま、今回の銃撃になったということでしょうか。

 改めて、自分達のしている意味、意義を広報して、相互理解、若しくは相互共通認識の基盤を構築することの重要性を感じさせられます。

 日本ではわずか10年、20年程度で、この灌漑事業のように地下水位が数メートルも上昇することはないので、それをもたらした灌漑事業の功績に、改めて賞賛を送り、ご冥福をお祈りしたいと思います。

投稿者 : admin 投稿日時: 2019-02-20 (622 ヒット)
徴用工問題は韓国内の理不尽不合理な状況が一向に改善されず、全くもって腹立たしい限りです。が、今回は趣向を変え、今一番話題の地球温暖化を考えてみたいと思います。

 現在の地球温暖化対策は、産業の発展により各国の二酸化炭素排出量の増加したことにより、二酸化炭素の大気中の成分比率の増大し、地球全体の大気の温度が上昇するから、各国が、二酸化炭素排出量を減らすべき、更に削減に変わる施策も推進させるというものです。
 
 二酸化炭素を吸収して酸素を排出するのは言うまでもなく植物ですが、最近の研究では、地球規模の大気成分に影響を与えたのは陸上植物ではなく、海洋植物だと言われます。海の広さと陸の広さでは圧倒的に海が広いことも理由のようですが。
 とすれば、森林復元として実効的なのは、海洋植物が生息しやすい一定の海域を富栄養状態にする海洋施設を立ち上げて人為的に海洋植物を増やすことだと思ったりするのですが、そういう研究ってないのでしょうか。
 
 先日、海外の学者によって、過去大航海時代の直後の一時期に、世界が寒冷化に向かったのは、アメリカ大陸の先住民の大量虐殺により農地が放棄され森林が増えたためとしか考えられないとの研究が発表された(要約です。悪しからず)と報道がありましたが、温帯であれば、耕作地が放棄されて森林が形成されるのに、100年単位の気の長い年月がかかることからすれば、常識的にはナンセンスな話です。それならば、アフリカからアメリカ大陸に連れられる途中の航海の最中に大量に亡くなり、そのまま海の藻屑となった人々が、いわば海の栄養素となり、海洋植物が増えたという話の方が、まだ説得力があるのかなと思います。
 なお、この推測は、全く根拠がない話ではなく、例えば、東南アジアで、津波など深海に影響するような災害があるとその後日本海近海では、越前クラゲが大発生したこともありましたし、浅い海に滅多に上がってこない深海魚が揚がる現象も見られます。南洋で相当数の死者を出した太平洋戦争の後、ニシンなどの歴史的豊漁がありました。もともと栄養豊富でない深海に生物の遺骸がやってきたら、それだけでその海層が豊富になり、その結果、当該海層の食物連鎖の上位生物が浅い海に顔を出すということなのでしょうか。

 こう考えると、地球史の研究成果を前提とすれば、世界規模の温暖化だけを問題にするのであれば、二酸化炭素排出削減の他に、海洋植物の育成こそが必要ということになります。

 海と言えば、洋上の観察程度で、海中まではなかなか分からないし、海洋になるとスケールが広すぎて想像がつかないところがあります。温暖化の原因の一つとして、海面温度の上昇も言われ、その原因として深海底を通るジェット海流の寒冷化も言われます。個人的にはこのジェット海流の存在を知った時に(子どもの時には習いませんでしたので)、自転ということかと感心しました。つまり、空気、水等の流体であれば、地球の自転の影響を受けない層(ジェット気流と同様の海流)が存在してもおかしくなく、それは実際には静止に近い状態ではあるが自転する地表からすれば高速で流れているに他ならないという地球自転の面白さを改めて考えさせられました。

 他方で、巷でいう温暖化は、地球規模の乾燥化としての問題意識もあるようです。
 乾燥化は陸上の問題なので、海洋資源では解決ができません。
 
 アフリカの乾燥化は、キリマンジャロの万年雪の極端な減少が象徴的で、これこそが、温暖化の象徴のように言われますが、新たな降雪がないこと、すなわち大陸の乾燥化につながる降水量の減少の方が深刻な気がします。
 BBC制作のオカバンゴ湿原への動物回遊のドキュメンタリー番組(草食動物・肉食動物を問わず一斉にオカバンゴを目指して回遊をする)を見ると、アフリカ大陸は他の大陸で見られない生態系があるとわかりますが、オカバンゴ湿原ですら色々問題を抱えるのを見ると、厳しいなと思います。
 そうは言いながら、アフリカの気象変化は、東アジアにいればピンと来ません。

 これに対し、西アジアの乾燥化については、アフガニスタンで活動するペシャワール会のサイトが、現地日本人スタッフによる、日本との具体的な比較検証があるため、わかり易い情報となっています。
 ペシャワール会の活動では過去殺害された方も出た関係で二ユースになったこともありましたが、近年は、NHK番組にもなりましたが、「緑の大地計画」が話題になりました。
 例年8か月間も雨が降らないような乾燥地域で、山岳地帯からの流れ出る大河を、山田堰等の日本の江戸時代の技術を活用し、最近はやりの「持続可能型社会」の実現の一つとして、地元民の手による継続可能な治水設備の設置をコンセプトに(モノの供与よりも、技術供与を主体とした人に対する地域振興策を中心にする経済支援の施策にもなっています)灌漑事業を行い、耕地を復元するという事業で、誇張でなく大きな成功を見せておられます。
 そのレポートで特筆すべきは、1 小麦が乾燥に強いこと、2 現地に備中鍬(日本史では必ず習う地中を深く掘れる当時画期的であったフォークのような鍬のこと)はなく、深掘りの習慣がないこと、3 日本よりも地中微生物が少ないこと(堆肥作りなどが違ってくるのだと思われる)、4 8か月も雨は降らないが河川に水が流れること、河川の年間流量は一定のため、洪水があると流量が極端に減少する時期が発生することでしょうか。
 4については、緑地の出現により土地の保水力が増え、雲を呼び降雨となり山岳地帯の雪解けを促したというのはわかるのですが、日本では一定時期に雨が降ったら他の時期の降雨量が減少するということは、気象庁のデータでも確認できません。河川の年間流量が一定というのは、主たる水源が雪解け水で、年により気温の変化がないので、雪解け水の量は一定になるということなのでしょうか。メカニズムが気になります。
 3は乾燥すると、耕地がやせるということなのでしょう。乾燥化は、動植物に影響を与えるだけでなく、目に見えないところで、細菌等地中微生物も減少させ、土地そのものが細菌を分解する能力がないので、日本の農地のような循環が期待できず、一層の土地やせにつながるようです。
 
 日本の湿度の高さを、いやがる人もいますが、湿度が高いお陰で、生物だけでなく、微生物や細菌もより多く存在でき、耕地を豊かにしていくわけですから、日本の環境はある意味、世界的に減りつつある地球の地理的恩恵なのかなとも思います。

 ペシャワール会の方々が言う、「農地で食べられるようになれば、出て行った人が戻る。また働き口が見つかれば生活が安定し、人はそれを乱す原因となる紛争の発生を好まず、紛争も回避できるし人は戦争に向かわない」というのは、実践的ゆえ、説得力があります。
 世界情勢が変化しつつある今、戦争を回避する方法を改めて考えさせられます。

 山田堰(筑紫次郎と言われる筑後川にある)の話題が出てきたので、一つ。
 現在の我が国の身近な治水問題としては、九十九里浜の遠浅の海岸線の消失があります。
 その原因は、利根川流域の治水事業の発展により河川流域からの土砂の流出が止まったことと、上流にダムができ、利根川の河口・銚子付近から海への土砂流出が減ったことにより、河口付近の堆積物が減り、海流にのって銚子付近から九十九里浜まで流れていた土砂の流れが止まり、逆に太平洋の荒波による浸食で遠浅の海岸線がなくなりつつあるようです。
 河川氾濫を防止するために護岸工事を徹底し河川による土砂の流出が減ったのですから、治水事業のさじ加減の難しいところでしょうか。
 ペシャワール会のサイトで、暴れ川という表現があり、そういえば、板東太郎(利根川)は、筑紫次郎(筑後川)より暴れ川だから太郎なのだと今更ながらに思いました。


2019.05.02補足
令和が始まりました。
今回は年号が変わるだけなので、気楽に話題にできます。

令和になっても、少子高齢化、増加する外国人問題(排斥でも同調でもなく、アイデンティティーを尊重しつつ、教育を中心にした、日本語、日本文化への啓蒙を図り、相互理解を深める)、インターネットの普及による従来の小売店舗のバーチャル店舗への転換(アマゾンに代表する宅配による小売業の圧迫に対し、人と人とのコミュニケーションが必要な業態はバーチャル対応にするかどうかはともかくとして対面販売や応対を可及的に残す)、世界に対抗しうる付加価値あるいは価格を求められるために生じる製造業の衰退の危機から(これはただ、ニッチに販路を求めればいいだけなのかも知れませんが)、ハイブリット車の普及によるガソリンスタンドの減少等身近なものまで、変化は目白押しです。
いいものを取り入れ、また、将来的にインフラそのものの崩壊に直結するものについては改良を加えて取り入れつつ、よりよき未来につなげていきたいものです。

もちろん、乾燥化の問題は(今年の気温を考えても暖かくなったという感じはしないので、乾燥化に絞ります)、長期的に見れば、そろそろアジアでも真剣に考えなければならないわけで、それは具体的には東南アジア、南アジアの森林回復なのでしょう。
去年、南洋で発達した台風が、南西諸島の島々の上空をたどるルートを取らずに北上した結果、一部新聞報道もありましたが、塩分を多く含んだ降雨になりました(うちの植木鉢の植木にも確かに影響がありました)。
東南アジアの森林の荒廃がなければ、いつものルートをたどり、こういうことがなかったと思うと、東アジア全体に与える影響(同様の問題は、北上ルートが異なれば中国韓国北朝鮮でも受けるわけです)を考えざるを得ません。

森林の自己再生力の限界を超えれば森林の保持はできません。ひと頃あった、人の手が入らないと緑に沈むという現象はなくなってしまいます。
森林資源の枯渇は、一義的には国内問題であることは間違いありませんが、急激な減少が生じたり、自己回復力の限界を超えた状態なのであれば、それは一国の国内問題ではなくなってしまいます。

中国は、豊富な資金を背景に、世界的な一帯一路を推進していますが、海外の経済圏の構築の前に、自国の環境保全の必要性を理解し、森林破壊が進み、環境保全の必要性が差し迫っている、東南アジアにも緑化目的に限定し、資金を向けてもらいたいところです。

投稿者 : admin 投稿日時: 2019-01-12 (610 ヒット)
 平成30年が終わり、いよいよ、平成最後の年で、新元号最初の年になりました。
 昭和が更に遠くなります。次の年号世代からすれば、昭和はずいぶん遠く感じるのでしょう。
 私は1996年4月に弁護士登録したので、今年2019年4月で弁護士生活満23年となり、24年目がスタートします。スキルやノウハウは蓄積されてもなお、日々変わる社会に応じて法律も異なるし、対応も変わります。似たような案件はありますが、同じ案件はありません。今年も、一つ一つ事件を丁寧にこなしていきたいと思います。

 さて、今年の私の年賀状は、図柄重視の年賀状にして、文字を写真に合った言葉にしたのですが、いただいた年賀状のいろいろな方の近況に接し、やはり文字が多い方が、面白いと感じました。
来年は、年末の忙しさに負けず、一工夫してみたいと思います。
 この一年、よろしくお願いします。

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