4月から新年度がスタートしました。
　今年開催の東京オリンピックは、コロナ禍により、全世界で同じように万全の準備ができない中で臨むわけですから、特徴的なオリンピックとなるはずです。
　観客席を国内観客に限定し、余りが出そうですが、ソーシャルディスタンス分に回される可能性があり、観客席の追加販売があるか不明ですが、追加販売があれば見に行きたいと思います。

　さて、WHOのコロナ調査が、中国政府の協力のもと行われ、新型コロナウィルスは武漢を起源とするとの発表されました。

　以前読んだ本によれば、中国では役所の発表より人々の噂話の方が、信憑性が高いそうです。人口が14億人もいれば、中央政府に上がってくる情報は自ずと少なくなり、情報統制の有無以前の問題として、絶対的情報量が少ないことは、念頭に置く必要もあります。

　この一年間のコロナニュースは、武漢市の閉鎖と、中国のいかにも健康そうな現役の若い医師が、原因不明の肺炎があることを公表し、あっという間に命を落とし、呼吸器疾患が原因だったということから始まりました。
　SARSなどの時に比べ、衝撃的だったのは、人工呼吸器を付けたこの方の写真が深刻な疾患だと感じさせなかったこと、この方の理路整然とした遺言内容からすれば、まるでガン患者並みに(ガン患者の場合は症状がかなり進んでも意識清明の状態が続く)かなり最後まで意識清明の状態にあったこと、すなわち、全身状態がさほど悪くないのに亡くなったことでしょうか。
　私個人としては、この方の話題によりコロナの深刻さがリアルに感じられました。

　その後の単発的に出てきた中国からのコロナニュースをかいつまんで総合すれば、
1　もともと雲南省の廃鉱山の廃坑に入ると重い病気になるから入ってはいけないと言われていた場所があった。
2　廃坑にはコウモリが住んでいた
3　あるとき武漢研究所の研究員が訪れ、調査をした
4　現在その地域は外国人ジャーナリストは立ち入り禁止になっている。
5　武漢を中心にコロナが広がった
6　武漢研究所の近くには市場があった
7　新型コロナウィルスはコウモリ由来である
ということでしょうか。

　おそらく、1のウィルス(ウィルス性疾患であればの話しです。)は、かなりの強毒性があるようですので、1と5には大きな違いがあります。
　しかし、もともと新型コロナウィルスの特徴は、時間経過とともに、易伝播性(正しい言い方ではありませんが、感染、発症以外も含むウィルスの広がりを言っています。)と弱毒性を獲得してきたように思えることと(もともと武漢で流行したコロナウィルスの型は、現在世界に蔓延している型より、死亡率が高かったと言われています。易伝播性の兼ね合いから、感染率、重症化率も考察する必要があります。)、未開の土地なら別でしょうが、中国武漢で、突然未知のウィルスが爆発的に発生するとは思えないで、両者は同一と考えるのが素直だと思います(ちなみに、私は、中国のコロナ死者数は、公式発表ではなく、年金受給者の減少数から逆算すべきとの見解に賛成です。)。
　以上、全くの私見ですが、変異型の問題解決の糸口が、イブ(最初のウィルス)にあるのであれば、雲南省こそ調査対象にすべきだと思うのは、私だけでしょうか。

　雲南省と言えばレアアースの採掘が盛んですが、レアアースの発掘により生じた有害物質の暴露下での、コウモリが獲得した特殊体質の副産物として変異したものが新型コロナウィルスの原型なのか等、常在菌のような存在であるはずのコロナウィルスの変異過程も、いろいろ考えさせられます。

2021.7.4補足
　新型コロナの治療薬、予防薬(具体的には書いてありませんでしたか、データからすれば濃厚接触後の発症防止という意味でしょうか)としてイベルメクチンの有効性が言われており、世界的な統計分析からすればかなりの成果が出たとのことです。
予防薬として効果もありそうだというのですから、体質的にコロナワクチン(予防)接種を受けにくい方にとって朗報となるのでしょうか。期待したいところです。

2021.8.3補足
「海外から東京2020に参加された方々のオリンピックは、2週間の隔離が終わるまでが　オリンピック」です。
　
　オリンピックの開催直前から爆発的に増えた国内感染者は、医療体制の圧迫となっています。これは、コロナ感染症が、その感染規模に比して指定が高いことに問題があり、例えば第５類感染症に指定されれば、病床問題は一気に解決するとも言われています。
(医療従事者のワクチン接種がほぼ完了した現状では、現在の結核並の対応ではなく、インフルエンザと同じレベルの感染症指定とすることで、受け入れ可能な病床が増え、インフルエンザ並の治療が受けられるようになり、入院が必要な患者が自宅療養になることは回避できるという議論。非コロナ患者はワクチン接種済みの入院患者であることを条件に、コロナ患者の隔離体制を緩和することになる。)

　個人にできることとすれば、コロナに感染しても発症しないよう、日頃の体調管理に気をつけ、また、マスク着用を徹底するということでしょうか。

　さて、東京オリンピックもそろそろ終盤になろうかという時期になりました。これまでは、日本国内に持ち込まれたコロナウィルスの国内の蔓延が問題となりましたが、今度はオリンピック関係者が日本から全世界に戻る問題が生じます。
　関連施設、宿舎で様々な人と交流する中で、無症状のままコロナに感染することは、全くないとは言い切れません。

　よく言われますが、「遠足は家に帰るまでが遠足」です。つまり、「遠足に行って家に無事に家までたどり着けなければ、それは遠足で事故に遭ったことになる。今後の遠足計画に支障がでる」ということです。

　オリンピック参加により、コロナが世界に再拡大したという結果にならないよう、無症状の可能性も十分あることを念頭に、きちんと隔離期間を経て無事に帰宅していただくことを切に願います。

2021.08.19補足
　日本国内のコロナの感染拡大は衰えを見せません。一か月前には全く想定していない拡大です。
　更に洪水が続いています。欧米では砂漠地帯でもないのに乾燥化し、熱波到来で各地で夏の山火事が多発しているとのことですが、今回の洪水は対象地域が広いため、大きな災害といえます。
　このような状況で、今、日本がどう見られているかという象徴的な出来事として、本日、韓国のいわゆる徴用工裁判で債権差押命令を出されました。
　対外的に見ても、日本政府の政府機能に負荷がかかっており、「隙がある」とみられているというわけです。
　
　「やめるのはいつでもできる。だから開催の努力をする」のであれば、お隣韓国から見ても、日本政府の処理能力は限界と捉えられている状況の中で、いつでもできる「やめる」決断をするのは勇断ではないでしょうか。
　今が真夏で感染症が蔓延しにくい時期であることにも危機感を覚えます。
　一か月前、誰も想定していなかった未曾有の現状から、次の一か月の最悪を想定したくはありません。

2021.08.20補足
　現在の状況で一番気になっているのは、毎日のように入院できない人が、指定滞在先でない自宅その他で亡くなっているという現状です。医療崩壊(病院の手が足りない)だけでなく、医療が届かない状況が、毎日報道されるということです。

　現時点でコロナとインフルエンザと同じでないのは明らかですが、その治療体制がインフルエンザ以下で、病院にもかかれない状況は、本末転倒です。
　病院にかかるために、インフルエンザ並の指定に変更し、受け入れ(医療機関)側が過度にリスクを負わないよう(過労、疲労を溜めて体調悪化しないように)コントロールをしつつ対応し、具体的にはオンライン診療等積極的に取り入れ、国内での治療のノウハウ蓄積で一定の効果が得られた薬の投薬だけでも幅広く行えるようにすべきです。
　これは5類指定の方が出せるわけで、私は引き下げに賛成です。　　その上で、特例を設け、保健所がインフルエンザより大きな一定の関与ができるようにすればいいわけです。
　医師側も大変かとも思いますが、5類にすれば診療体制の拡充は加速します(医師法に基づく診療義務に基づき診療拒否ができなくなるので、各医師が感染対策に知恵を絞りつつ診療をする義務が生じる。医師法の伝統の宝力ですが、違反には保険医指定取消しもできるので、その効果は高い)。今周りでできることは、その受け皿のバックアップでしかないのです。
日本の医療は主に民間が担っているのは事実ですが、その収益は国の医療保険制度に依存していることも紛れもない事実です。またその医業独占の反射的義務として、全ての医師は求められた診療要請に応じる義務があるわけです。現在の、呼吸器内科を中心とする一部の医師、看護師らが疲労しているから(本来肺炎は内科のごく一般的な症状です)医療崩壊だと大騒ぎするのではなく、医師法の強制力を使ってでも、地域医療によって、自宅療養になっている発症患者の初期治療をまんべんなく行き届かせる必要があります。

　私個人は、5類ではなく、今の1類相当(ちまたでは、2類と言われていますが、埋葬許可証には1類相当となっており、公用文書の記載を引用します。)の対応を続けることで、医療機関にきちんとかかれず、その結果、コロナ感染者の初期治療の欠落が、感染拡大、重傷者の増加を招いているとの意見に賛成です。
　実効性ある方法としては、初動での食い止めが有効です。

　パラリンピックを、この状況下でも開催するというのであれば、参加選手と同様とは言いませんが、発症が進んだ感染者に医療の手が行き届くように、思い切った対策をしなければならない時期に来ています。

2021.08.23補足
　本日のニュース記事を見ても、なかなか医療受入れ体制の状況改善が進みません。

　この事態を教訓に、オンライン診療(専用ソフトを用いずに、テレビ電話方式で行なうものも含む)の全面解禁と、今回のような非常時の薬剤師による処方容認(対面での確認は薬剤師が担う)を法制度化し、医師の感染を避けつつ、患者は診療と適切な処方を受け、重篤化した場合の入院措置に持って行ける状況を早く作って欲しいと思います。
　医師側も感染リスクを完全に避けられる大きなメリットがあるわけですから、従来のように、間違っても業界全体で反対しないよう強く希望します。
　現時点で考えられる最良のWin-Winの対処方法です。